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「貯まる人」はこう考える!これが「家計に貢献する保険」選びだ

結局「終身保険」か「掛け捨て」か?
使うなら現金か、カードか? おトクなのは持ち家か、賃貸か? 終身保険と掛け捨て型の保険、どちらに入るべきか? そんな身近なお金の疑問に答えてくれるのが、『』をはじめ、著書累計280万部の実績を誇る横山光昭氏だ。家計再生コンサルトの肩書を持つ横山氏は、保険は必要最低限のみにとどめるべきと勧める。もっともおトクな保険の選び方とは? 横山氏に教えてもらった。

貯蓄があれば保険は不要?

医療保険の中には、「三大疾病保険」と呼ばれるものがあり、これは検討する人が多いようです。三大疾病とは、がん、急性心筋梗塞、脳卒中です。

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現在日本人の死因の約半数は、この三大疾病によるものと言われています。

その他の病気と違って入院・通院の日数が長引くことが多いうえ、がんなどは公的保険がきかない治療を行うこともあります。

もちろん、高額療養費制度のおかげで、毎月の自己負担額の上限額は決められていますが、がんなどの場合は、高額の保険外治療を行うことがあります。年収370万円以下の方なら、月間8万円+保険外治療の治療費がかかることになります。

そのため、三大疾病を心配する人は加入を考えてもよいでしょう。

「治療費もさることながら、入院している間の収入も不安」という人もいるでしょう。

この不安に応える、就業不能保険もさかんに宣伝されています。たしかに大黒柱が入院して収入が途切れてしまうと困りますが、会社員の多くが加入している健康保険には、そんなときのための「傷病手当金」があります。

 

「傷病手当金」は病気やケガで仕事ができず収入がない間、最長1年半まで、給料の3分の2程度が支給される制度です。そのため、まったくゼロになることはありませんので、必要以上に不安に思う必要はないわけです。

医療保険と並んで、メジャーな保険といえば死亡保険です。亡くなったときに保険金が支払われますので、特に大黒柱になる人は、「残される家族の生活のために」と加入する人が多くいます。

しかし、もともと夫婦共働きであれば、どちらかが残されても高額な保障は必要ない場合が多いでしょう。1人分の生活費は稼ぐことができるからです。

また奥さまが働いていない場合でも、貯蓄があれば死亡保険はいりません。極端な例ですが、貯蓄があるのに「葬式代に300万円くらいの死亡保険に加入したい」というご年配の方もいますが、支払う保険料の総額を考えると、貯蓄を使えばいい話です。

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