〔photo〕iStock

日本株、個人投資家の「黄金時代」になる3つの理由

巨大機関投資家は身動きが取れない
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2008年の金融危機後、かつて日本株市場において隆盛を誇った伝統的なアクティブ投資の効果が低減し続けている。これは、市場関係者の間ではよく知られた事実だ。

原因は、低リスクでコストの安いETFや、割高でも質の高い銘柄などへの選好性のシフトによるものだが、特に2015年前後からこのアクティブ投資の不安定化および機能不全がさらに深刻化していることがわかる。

以下、日本株市場におけるPER投資効果を見れば一目瞭然だろう。

〔出所〕Datastream

割安株がさらに「割安」になってきた

この背景のひとつには、日本株市場における投資主体の変化がある。簡単にいえば、市場の中で取引するプレーヤーが様変わりしたのだ。

具体的には、日本株市場の中で7割近い取引シェアを占める海外投資家のうち、低調なパフォーマンスに耐えきれなくなったアクティブ系の中長期筋が日本株から徐々に手を引き、代わりにETFや指数先物に投資するパッシブ投資家や短期筋が台頭し始めた。数年前に「フラッシュ・ボーイズ」などとして槍玉に上がった高頻度取引ファンド(HFT)も、東証の全取引における約定シェアはすでに5割と驚異的な数字だ。

そして、今までアクティブ投資を主導してきた資金が手を引く際、本来は値上がりを期待して保有していた割安株を売ることになる。海外投資家の現物株の売り越し額は、2018年初来だけでも累計で4兆円近くに達する。

〔出所〕東証

この図は、2018年初来、主要主体の現物株売買累積額をまとめたものだが、海外投資家の売り越しぶりは目を見張る。

日銀のETF購入額は年額で6兆円なので、それに打ち消しうるほど現物株を売り浴びせていることになる。割安株の更なる割安化という負のスパイラルが起きるのは当然である。

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